あなたが「5月病の社員」にしてはいけないこと~結論~

2019.05.09

齋藤英人
レゾンデートル株式会社 代表取締役
『行動創造理論』第一人者
自らが開発した「行動創造理論」を活用し企業研修、公開講座、ビジネス講演など年間100回以上登壇をしており、大手企業や成長企業を中心に営業力向上と売上拡大に力を注いでいる

 

今日は

「結論・2つの規範」

というテーマに触れてみたいと思います。

 

 

先日の

あなたが「5月病の社員」にしてはいけないこと

あなたが「5月病の社員」にしてはいけないこと~続編~

の続きの記事になります。

 

 

①2つの規範を「幸福度」で測ると

②社会的規範による4つの幸福

③組織の邪魔に対して取り組むこととは

 

 

ここまで

「2つの規範」

があるということを見てきました。

 

 

社会的規範=つながり

市場規範=お金や地位

 

 

この2つの規範を

「個人の幸福度」

という物差しで測った場合は

 

 

もちろん

「両方必要」

ということになるでしょう。

 

 

ただ社会的規範は

「幸福が長続きする」

とされ

 

 

市場規範は

「幸福の継続が短期間」

とされています。

 

 

年収と幸福度の関係で

「一定の収入に達すると、年収の大きさと幸福度は比例しない」

ということが分かっています。

 

 

それならば

「社会的規範による幸福」

を伸ばしたほうがよさそうです。

 

 

では、社会的規範に関わる

「幸福」

というのはどんなものがあるのでしょうか?

 

 

1「自己実現と成長」

 

自分の強みは何か?

その強みを活かせているか?

ありたい姿があるか?

ありたい姿になれているか?

 

これらに対して前向きに回答できることです。

 

 

日々の活動を通じて

「成長の実感や達成感」

を得られる状態です。

 

 

2「ありがとう」

 

誰かに喜んでもらう

感謝や親切に触れる

 

 

そこで生まれる

「ありがとう」

にどれだけ接することができるかということです。

 

 

ここで分かっていることが

「より多くの人とのつながり」

についてです。

 

 

人は

「親しい友達の数」

よりも

 

「多様な友達がいる」

方が幸福度が高いようです。

 

 

「様々な人脈に触れ、繋がり、感謝したりされたりする」

 

 

こんな日常は素晴らしいと感じるでしょう。

 

 

3「前向きと楽観性」

 

仕事を通じて様々な出来事があります。

 

 

その出来事に対して

「前向き」

でいられる人は幸せだと思います。

 

 

トラブルがあっても

「自分の成長のチャンス」

ととらえたり

 

 

当事者意識を持って

「何とかなる」

と取り組んでいる姿勢は良いと思います。

 

 

こういった姿勢は

「先天的な性格」

だけでなく

 

 

自らの意識の持ち方で変容できることが分かっています。

 

 

4「自分らしさ」

 

お金やポジションというのは

「他人との比較」

です。

 

 

上をみれば

「キリがない」

でしょう。

 

 

そういった比較で得るものではなく

「周りをあまり気にせず、自分らしさ」

を表現できることが重要です。

 

 

当然、つながりの中で仕事をするわけですから

「わがまま」

であれというわけではありません。

 

 

感謝をして、感謝をされる関係

そのうえで自分らしさを表現し、成長を実感する

ということです。

 

 

上記の4つを手にできれば

「幸福度」

は高まるでしょう。

 

 

ぜひ意識して取り組んでいけるとよいでしょう。

 

 

ただし

「組織からの邪魔」

が存在することも留意しておきましょう。

 

 

上司からの指示や依頼で

 

「効率よく仕事しよう」

「勤務時間内に仕事を終わらせよう」

「新しいアイデアをだしてくれ」

「自主的に考えよう」

 

などと言われる人はほとんどだと思います。

 

 

起点が上司からの言葉だと

「やらされ感」

がすぐに出てきます。

 

 

このようなマインドでは

「社会的規範による幸福感」

は生まれてきません。

 

 

マネージメントをする立場の人は

「自発的に取り組めるようにサポートする」

ことを強く意識する必要があります。

 

 

一度組織で

「4つの幸福」

を共有する機会を作ってみてはいかがでしょうか?

 

 

今日は

「結論・2つの規範」

というテーマに触れてみました。

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著者

行動創造理論第一人者
レゾンデートル株式会社代表取締役
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