あなたは見抜けるか?ビジネスの世界にはびこる「ウソの数字」

2019.06.28

 

今日は

「数字のウソ」

というテーマに触れてみたいと思います。

 

 

①ウソの数字がはびこっている??

②サンプルと平均値の罠

③人の行動に直接かかわるもの

 

 

ビジネスにおいて

「数字」

は非常に大切なものというのは全ての人が知っていることです。

 

 

決算情報

数値目標

統計データ

キャッチコピー

 

 

様々なビジネスシーンで

「数字」

というものが重宝されます。

 

 

人の意思決定

人の行動

に関しても重要な要素です。

 

 

しかしこの数字も

「ウソの数字」

というものが当たり前にはびこっていることはご存知でしょうか?

 

 

しかも

「わざとではなく錯覚」

で起こっているので当の本人たちは気づきません・・・。

 

 

その要因をいくつか見ていきましょう。

 

 

■サンプルの偏り

 

何かを調査した時に

「わずかな数値」

で結論を出してしまうということです。

 

 

調査する際のサンプルの数は

「300程度」

の数が望ましいとされています。

 

 

それ以下のサンプル数による結論は

「疑う」

方がよいかもしれません。

 

 

また

「サンプルの出所」

も気を付けなければなりません。

 

 

例えば

 

「インターネット調査」

「政党支持率」

 

この2つの組み合わせで導きだした数値は正確でしょうか?

 

 

実際に投票する年齢層

調査に答える年齢層

この2つにズレがあることはわかると思います。

 

 

■平均値のウソ

 

「平均値」

というのは非常に便利で信憑性がありそうです。

 

 

しかし特に

「お金」

に関することになるとウソばかりの数字になります。

 

 

そもそもお金は

「1%の人が世界の富の99%を上回る」

という性質のものです。

 

 

こんな状況において

「平均値」

を出しても意味はないでしょう。

 

 

平均年収

平均貯蓄額

をそのまま鵜呑みにしている人は少ないと思います。

 

 

しかし

「都合の良い数字」

は作りやすいので、よく用いられます。

 

 

■データがきれいすぎる

 

ご質問です。

コインを投げた結果の2つのレポートがあります。

 

表 ◇

裏 ◆

 

 

どちらかが

本当に投げてみたデータ

作為的に作られたデータ

です。

 

AとBどちらが本当に投げたデータでしょうか?

 

A ◇◆◆◆◆◇◇◇◇◇

 

B ◆◇◇◆◆◇◆◇◆◇

 

 

答えは

「A」

です。

 

 

実際に私が投げてカウントしたものが

「Aのデータ」

です。

 

 

サンプルが少なければ

「この程度の偏り」

は必ず出ます。

 

 

「数字のウソ」

に関するわかりやすい例を3つほどあげてみました。

 

 

人は

「確証バイアス」

というものに動かされます。

 

 

これは

「都合の良い情報しか見ようとしない」

ということです。

 

 

特に

「数字を扱う」

時には顕著に現れます。

 

 

極端な話をすれば

「コインは裏が出やすい」

という結論を持っていたとします。

 

 

そうすると先ほどのデータからは

「Aの前半部分しか見ない」

ということです。

 

 

「そんな馬鹿な」

と思いますが、多くの人がこのような数字の扱い方をしています。

 

 

数字の怖いところは

「辻褄があっていれば、それっぽく見えてしまう」

ということです。

 

 

数字はそれだけ

「強力なツール」

なので上手く使うことです。

 

 

例えば

「平均値」

を営業の場面で使うとすると

 

 

「御社は平均より優れています」

という表現をすれば喜んでもらえるでしょう。

 

 

また逆に

「御社は平均を下回っています」

という表現をすれば危機感を持ってもらえるでしょう。

 

 

相手のタイプや状況に応じて使いこなせるとよいですね。

 

 

 

私の提唱する行動創造理論でも

「数字」

に関するものが非常に多くあります。

 

 

しっかりと用いることで

「お客様を正しい行動に導く」

ことができます。

 

 

ぜひ一度、行動創造理論に触れてみてはいかがでしょうか?

 

 

今日は

「数字のウソ」

というテーマに触れてみました。

著者

行動創造理論第一人者
レゾンデートル株式会社代表取締役
齋藤英人

自らが開発した「行動創造理論」を活用し企業研修、公開講座、ビジネス講演など年間100回以上登壇をしており、大手企業や成長企業を中心に営業力向上と売上拡大に力を注いでいる

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