これから必要とされる人材は「変化への対応力」でよいか?

2018.09.07

 

今日は

「変化」

というテーマに触れてみたいと思います。

 

 

今の市場は

「ものすごく速く変化」

を続けていると言っていいでしょう

 

 

身近な例で

「飲食店」

を見てみましょう。

 

 

少し前は

「塩麹」

「熟成肉」

といったキーワードのお店がかなり見られました。

 

 

しかし今はもう見かけません。

 

 

人によっては

「随分古い話しをしている」

と感じるかもしれません。

 

 

フィリップコトラーは

「変化」

に対してこの様に言っています。

 

 

この世で唯一変化しないのはこのことだけ。

企業は速力を速めない限り、同じ位置にとどまることさえできない。

 

 

市場の変化同様に

「速力を速めないと、同じ場所にいられない」

ということです。

 

 

これは企業だけでなく

「個人」

においても同じです。

 

 

同じやり方を続けていては

「変化への対応」

ができないということです。

 

 

これからの市場では

「変化への対応力」

は不可欠です。

 

 

ではそれはどんな人でしょうか?

 

 

こんな人が

「変化への対応力」

があると言えるのではないでしょうか?

 

 

1市場の変化を機敏にとらえる

2科学的根拠に基づき仮説を立てる

3仮説に基づいた行動をする

4その結果を科学的に検証をする

5新たな情報として改善をする

 

 

「iPDCAサイクル」

をしっかりと回せる人材です。

 

 

これが

「変化に対応できる人」

と言い換えることができるでしょう。

 

 

 

ただこれも変わっていくでしょう。

 

 

 

今は変化への対応力が

「求められる」

という市場だと思います。

 

 

しかし

「決まった仕事(ルーチンワーク)」

が機械に取って代わられたら

 

 

市場で残っている人材に

「繰り返し行う」

という人はいなくなります。

 

 

そうなると変化への対応力は

「求められる⇒当たり前」

に変わっているはずです。

 

 

ではその後には

「どんな人材が求められるのか?」

ということになります。

 

 

どんな人材がいたらいいでしょうか?

少し考えてみてください。

 

 

私の仮説は

「変化を創り出せる人材」

が求められると考えています。

 

 

「外部からの変化のチカラ」

に対応するのではなく

 

 

「主体的に変化を創り出す」

という意識と行動ができる人材が必要になってくるでしょう。

 

 

こういう素養のある人は

「協調性」

に欠けていると、今は映るかもしれません。

 

 

ただこれからは

「そんな人材が求められる」

のではないでしょうか?

 

 

今から

「そういった人材を採用する」

という変化が企業には必要なのかもしれません。

 

 

そうでないとこういう人は、採りたくなったときには

「独立をバンバンしている」

可能性があります。

 

 

もう既に社会に出ている人は

「自らでこのような変化」

をしていかなければならないですね。

 

 

少し未来の話を考えてみました。

 

 

レゾンデートル株式会社 ~行動創造理論~

齋藤

著者

行動創造理論第一人者
レゾンデートル株式会社代表取締役
齋藤英人

自らが開発した「行動創造理論」を活用し企業研修、公開講座、ビジネス講演など年間100回以上登壇をしており、大手企業や成長企業を中心に営業力向上と売上拡大に力を注いでいる

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