ドラッカーも語る「やめなさい」と言われること

2019.05.27

 

今日は

「やめること」

というテーマに触れてみたいと思います。

 

 

①ピータードラッカーの格言・名言

②あなたの会社で決して掲げられないこと

③「やめる」という行動創り出す簡単な方法

 

 

ピータードラッカーは

「数多くの名言」

を残しています。

 

 

『21世紀に重要視される唯一のスキルは、

新しいものを学ぶスキルである。

それ以外はすべて時間と共にすたれてゆく。』

 

 

『自分が得意だと思っていることに溺れるな。

物事の「本質」を鋭く透察する心を持て。』

 

 

あげていけばキリがないですね。

 

 

そんなドラッカーの言葉に

「有名ではないですが、本質をとらえた」

モノがあります。

 

 

「今まで出会ったリーダーの半数は

何をすべきか学ぶ必要はない」

 

ということです。

 

 

十分の知啓を持ってビジネスに対して

「変化の先頭に立ち続けられる」

という評価でしょう。

 

 

この言葉には続きがあります。

 

 

『彼らが学ぶ必要があるのは、何をやめるべきかだ』

 

という言葉です。

 

 

多くの企業の研修や合宿で

「わが社の幹部社員が今すぐやめるべきこと」

というテーマが掲げられたことはあるでしょうか?

 

 

経営幹部が

「自分自身の短所を認め、それをやめる努力をしよう」

などと言うシーンを想像できるでしょうか?

 

 

組織は

「前向きな雰囲気」

「前進しようとする意欲」

を維持しようとしているはずです。

 

 

会社の仕組みのすべてが

「ポジティブな行動をとる」

ようにできています。

 

 

同様に評価も

「完璧にこなしたときに評価する仕組み」

になっているところがほとんどではないでしょうか?

 

 

単純に言えば

 

「良いことをすれば評価され

悪いことをやめても評価されない」

 

ということです。

 

 

営業でいえば

「高い利益率」

の案件を獲得すれば評価されます。

 

 

しかし交渉の途中で

「売れば売るほど不利益になる」

と気づき取引を中止し、損失を回避したとしても評価されません。

 

 

数値だけ考えれば

「損失を回避したとき」

の方が会社に対しての貢献は大きいにもかかわらずです。

 

 

サラリーマンで

「うちの会社でやめるべきこと」

を同僚と愚痴のように語っている人も少なくなさそうです。

 

 

それならば

「やめるように上司に提案」

をすればよいのですが、仕組み上そうなっていません。

 

 

例えば

「タバコをやめる」

ことに成功したら喜ぶでしょう。

 

 

周りの人も

「よくやった」

とほめてくれるでしょう。

 

 

この常識が

「組織の仕組み」

の中で失われているのが日常です。

 

 

時間を守ることで評価されます。

 

 

しかし

「遅刻しないようにする」

ことで信用を得ることはないでしょう。

 

 

これを変えるのは難しいことでしょうか?

 

 

実は

「簡単にかえる方法」

があります。

 

 

それは、毎日書き出す

「TODOリスト」

をやめましょう。

 

 

TODOリストの中には

「やめるべき行動」

がたくさん含まれています。

 

 

「重要ではないがやるべきこと」

がたくさん並びます。

 

(同時に重要ではないがやっていないことも、永遠に残っているでしょう)

 

 

そこで目先を変えて

「TO STOPリスト」

を作成してみてください。

 

 

そうすれば

「やめる」

という行動が創り出されます。

 

 

ただし辞める理由は

「ポジティブ」

である必要があります。

 

 

「面倒くさいから」

はポジティブではないでしょう。

 

 

実はこの記事の内容は

「新任マネージャートレーニング」

では徹底的に行うプログラムです。

 

 

多くの新任マネージャーは

「プレイングマネージャー」

がほとんどです。

 

 

就任したとたんに

「新しくやること」

で一瞬で、やろうとしたことが潰されてしまいます。

 

 

すぐにマネージメントが

「こなす」

ということになります。

 

 

まず大切なのは

「やめる」

ことを徹底することです。

 

 

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今日は

「やめること」

というテーマに触れてみました。

著者

行動創造理論第一人者
レゾンデートル株式会社代表取締役
齋藤英人

自らが開発した「行動創造理論」を活用し企業研修、公開講座、ビジネス講演など年間100回以上登壇をしており、大手企業や成長企業を中心に営業力向上と売上拡大に力を注いでいる

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