こんな方法があった!?営業全員を積極的を外に出させた「究極の働き方改革」

2021.08.28

齋藤英人
レゾンデートル株式会社 代表取締役
『行動創造理論』第一人者
自らが開発した「行動創造理論」を活用し企業研修、公開講座、ビジネス講演など年間100回以上登壇をしており、大手企業や成長企業を中心に営業力向上と売上拡大に力を注いでいる

 

全ての営業を積極的に外に出してください

 

 

今日は
「働き方改革」
というテーマに触れてみます。

 

 

<index>

①フリーアドレス制を用いたときの3つの効用

②営業全員を積極的に外に出させた「驚きの働き方改革」

③行動を変えるのはしつけではなく「環境」

 

 

■フリーアドレス制を用いたときの3つの効用

 

 

働き方改革に取り組んでいる企業が増えていて
「もうずいぶんと進んだ」
という組織も多いと思います。

 

 

取り組みの1つに
「フリーアドレス制」
があります。

 

 

社員が
「特定の席を持たずに、座りたい場所に座る」
というものです。

 

 

フリーアドレス制度には
「3つの効用」
があります。

 

 

1オフィスコストの削減

2コミュニケーションの活性化

3整理整頓の徹底

 

 

上記効果があるとして
「導入企業」
が増えています。

 

 

特に、日中はオフィスにはいない
「営業部門」
などではさらに効果が見込めるでしょう。

 

 

しかし、いくつかの営業組織では下記の悩みがあるかもしれません。

 

 

自分の会社の営業が
「なかなか外に行かない」
という悩みです。

 

 

では、どうすればよいでしょうか?

 

 

・しっかりと諭す

・怒鳴りつける

・査定項目に入れる

 

 

思い浮かぶ策はこのあたりでしょうか。

 

 

とは言え
「すぐに改善する」
というのは難しいかもしれませんね。

 

 

営業が外に行かない状況で
「思い切った働き方改革」
を導入した企業があるようです。

 

 

このやり方で
「営業全員が外に出る」
ということを実現したそうです。

 

 

それはどんな改革方法でしょうか?

 

 

経営者の方、マネージャーの方は、ぜひ一緒に考えてみてください。

 

 

■営業全員を積極的に外に出させた「驚きの働き方改革」

 

 

その方法は…

 


「営業の机を無くした」
です。

 

 

営業の事務作業はすべて
「立ち机」
で行わさせました。

 

 

その結果、居場所がなくなった営業は
「外に行くしかない」
となりました。

 

 

そもそも怠けている営業なので
「外でさぼっている」
かもしれません。

 

 

それでも会社にとっては
「コスト面では多大なプラス」
となります。

 

 

まず
「家賃が下げられる」
ということです。

 

 

何台もの机のスペースを
「別の用途で活用できる」
ということです。

 

 

何ならもう少し狭いオフィスに移転することもできます。

 

 

また
「他の人の邪魔をしない」
ということにもつながります。

 

 

オフィス内に人がいれば
「雑談」
も生まれることでしょう。

 

 

それもなくなります。

 

 

さらに
「内勤の人のモチベーションを妨げない」
ということにも繋がります。

 

 

「あの人は営業なのにずっと社内にいる」
と思われるのは職場の雰囲気としては良くないでしょう。

 

 

中々行動が変わらないから
「仕組みを変える」
ということで行動を変えたという事例です。

 

 

■行動を変えるのはしつけではなく「環境」

 

人の行動を創り出す絶対条件の1つに
「環境」
があります。

 

「環境さえ整えれば行動は生まれる」
といっても良いでしょう。

 

 

いくら動機づけをしたところで、人は動きません。

 

 

むしろ指導しても変わらないので
「あいつはダメだ」
とレッテルを張ることになります。

 

 

しかし
「部下の正しい行動を創り出す」
のは経営者やマネージャーの責任です。

 

 

その際に必要なことは
「環境を整える」
ことです。

 

 

今日の記事の例はまさに環境です。

環境を整えた結果、すべての営業の行動が変わりました。

 

 

まず環境を整えることが先決です。

動機付けなどはその後に行えばよいでしょう。

 

 

人が勝手に動くように
「環境を整えることが正しいマネージメント」
です。

 

 

多少の技術が必要ですが
「学んでしまえばだれでもできる」
マネージメントの領域です。

 

 

しかし多くのマネージャーは学ぼうとすらすらしません…。

 

 

海外の大手企業や成長企業では
「行動マネジメント」
が導入されています。

 

 

行動マネジメントには
「7つの効用」
があります。

 

 

1:短期間でリーダーを養成することができる

2:従来の戦略戦術を、融合して活用することができる。

3:売上を伸ばすマネジメントの仕組みが構築ができる。

4:トップ社員のパフォーマンスを維持、継続ができる。

5:平均的な社員をトップクラス社員に伸ばすことができる。

6:平均以下の社員をアベレージ以上に伸ばすことができる。

7:セルフマネジメントにも応用できる。

 

 

上記の効果があるにもかかわらず
「導入している企業が少ない」
というのが日本企業の現状です。

 

 

行動マネジメントを行うには
「環境を整える」
だけです。

 

 

具体的な方法は
「行動創造理論」
を活用すればすべて手に入ります。

 

 

■行動創造理論は脳のメカニズムを先回りする

 

私の提唱する行動創造理論は
「科学を基軸とした営業理論」
です。

 


脳のメカニズムに基づいた行動を体系化したものです。

 

  • 脳科学

  • 心理学

  • 行動経済学

 

上記のノーベル賞を取った研究や知見を「営業行動」に体系的に落とし込んだものです。

科学を基軸とした営業技術を身につけ、売上が飛躍的に伸びるプログラムです。

 

  • 営業研修

  • マネージメント研修

  • 能力開発トレーニング

 

「もっと売上に繋がる営業研修を実施したい」
「確実に営業力が上がる営業研修はないか」
と一度でも思ったことのある方は、ぜひ触れてもらいたいプログラムです。

 

 

営業で成果を出すには
「人の本能の行動に合わせる」
だけです。

 

 

成約率が50%向上した

新規案件数が10倍に増えた

たった1か月で売上が4.6倍になった

 

 

上記の成果を導いたプログラムにご興味をお持ちの方は、ご連絡をいただければと存じます。

売上に関する課題はすべて解決できるようになるでしょう。

 

 

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今日は「働き方改革」というテーマに触れてみました。

 

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行動創造理論第一人者
レゾンデートル株式会社代表取締役
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自らが開発した「行動創造理論」を活用し企業研修、公開講座、ビジネス講演など年間100回以上登壇をしており、大手企業や成長企業を中心に営業力向上と売上拡大に力を注いでいる

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