組織変革は実績やマネジメントを精査したら失敗する!?「妨げる最大の要因は〇〇」

2022.09.14

齋藤英人
レゾンデートル株式会社 代表取締役
『行動創造理論』第一人者
自らが開発した「行動創造理論」を活用し企業研修、公開講座、ビジネス講演など年間100回以上登壇をしており、大手企業や成長企業を中心に営業力向上と売上拡大に力を注いでいる

なぜ多くの企業で組織変革が上手く行かないのか?

 

 

今日は
「現状を変えるにはどうする?」
というテーマに触れてみたいと思います。

 

 

<index>

①組織が現状を変えなかければならないときとは?

②組織変革を妨げる最大の要因は「意思決定のメカニズム」

③正しく組織変革を行うには「バイアスの再利用が条件」

 

 

■組織が現状を変えなかければならないときとは?

 

 

組織変革はあるタイミングでは、常に求められるものです。

 

 

最大の理由は組織を取り巻く
「外部環境の変化」
からくるものです。

 

 

市場環境が変化した際に結果として表れるのが
「売上の不振」
があげられます。

 

 

売上の不振に直面すると
「組織を変革をしなければならない」
となるでしょう。

 

 

販売戦略

人材育成

生産性向上

 

 

上記のテーマで組織改革の必要が叫ばれるようになります。

また、未来の変化に対して備える時も、組織変革の声が上がります。

 

 

しかし、組織改革は上手く行くことは多くありません。

なぜでしょうか?

 

 

■組織変革を妨げる最大の要因は「意思決定のメカニズム」

 

 

組織変革を妨げる最大の要因は
「意思決定のメカニズム」
にあります。

 

 

人の意思決定は熟考しているのはわずかです。

ほとんどが無意識のうちに決定しています。

 

 

無意識の意思決定には
「一定の法則(バイアス)」
が存在します。

 

 

当然、組織変革のタイミングでも、無意識の意思決定は行われます。

 

 

中でも
「現状維持バイアス」
というものが組織変革を妨げます。

 

 

人の無意識の思考では
「変えるよりも、今を維持するほうが良い」
と導きます。

 

 

理由はリスクが少ないからです。

安全な餌場出会った記憶が、別のえさ場への移動を妨げる、生物本能の意思決定でもあります。

 

 

売却すべき部門

撤退すべき事業

慣れ親しんだ方法

 

 

上記を手放すことが出来なくなります。

 

 

ちまたでは
「組織変革の方法」
といった情報はすぐに手に入ります。

 

 

ぜひ一度試してみてください。

恐らく、すぐに頓挫し元のままになるでしょう。

 

 

生産性向上のフロー策定

社員のモチベーション向上

現状把握のアンケート

 

 

組織変革の際に行われることです。

しかし実際に効果につながるケースは少ないでしょう。

 

 

人は無意識下では
「現状を維持したい欲求が非常に強いから」
です。

 

 

■正しく組織変革を行うには「バイアスの再利用が条件」

 

 

では組織変革は出来ないのでしょうか?

もちろんそんなことはありません。

 

 

組織変革を妨げる
「バイアス」
の対策をすれば良いのです。

 

 

しかしバイアスは無意識に起こるので、排除することは難しいでしょう。

 

 

大切なことは起こりえるバイアスに
「違うバイアスで対策する」
ということです。

 

 

バイアス自体は悪いばかりではありません。

ほとんどが人の意思決定を助けてくれる役割をします。

 

 

ただ、時に妨げになる場合があるので、対策をしましょうということです。

方法は脳に与える情報の出し方を変えることです。

 

 

人の意思決定は
「目の前の情報」と「記憶の情報」
を結び付けて行われます。

 

 

連想記憶と呼びますが、バイアスが生じるタイミングです。

 

 

別の情報の出し方を変えることで
「別のバイアスが強く反応する」
というやり方です。

 

 

欧州の多角経営をしている企業の方法を見てみましょう。

 

 

この企業では定期的に(1年~2年に1回)
「すべての事業部門をポートフォリオ審査にかける」
ことを行っています。

 

 

通常の経営戦略では
「実績やマネジメントの成果」
を見定めようとします。

 

 

そして成長の余地を探ります。

 

 

しかし一般的なやり方だと
「バイアスがかかり、正しく精査できない」
ということをこの企業はわかっています。

 

 

そこで行っているのが下記の方法です。

 

 

もし当該部門を保有していないとして
「今、この部門を買収したいと思うか?」
と目の前の情報の出し方を変えています。

 

 

上記の質問に変えることで
「現状維持が許されない」
という思考に変えることが出来ます。

 

 

自社にとって価値のある部門であるという計画を示す必要があるからです。

過去の実績やマネジメントの方法は関係ありません。

 

 

この企業は
「人事査定」
にも適用をしています。

 

 

経営幹部にに対して
「再雇用すべきか?」
という視点で考えるようにします。

 

 

上記の方法を採用したほうが良いというわけではありません。

かなり厳しい方法なので、受け入れられる組織も少ないでしょう。

 

 

しかし
「組織変革」
が必要な場合は有効です。

 

 

現状維持に挑むことを
「デフォルト」
に変える方法は有効です。

 

 

「デフォルト」というのもバイアスの1つです。

 

 

バイアスに対して
「意図的に別のバイアスを当て込む」
というのは行動変容に非常に有効な策です。

 

 

営業、マネジメントにおいては特に有効です。

それが私の提唱している行動創造理論です。

 

 

■行動創造理論は脳のメカニズムを先回りする

 

私の提唱する行動創造理論は
「科学を基軸とした営業理論」
です。


脳のメカニズムに基づいた行動を体系化したものです。

 

  • 脳科学

  • 心理学

  • 行動経済学

 

上記のノーベル賞を取った研究や知見を「営業行動」に体系的に落とし込んだものです。

科学を基軸とした営業技術を身につけ、売上が飛躍的に伸びるプログラムです。

 

  • 営業研修

  • マネージメント研修

  • 能力開発トレーニング

 

「もっと売上に繋がる営業研修を実施したい」
「確実に営業力が上がる営業研修はないか」
と一度でも思ったことのある方は、ぜひ触れてもらいたいプログラムです。

 

 

営業で成果を出すには
「人の本能の行動に合わせる」
だけです。

 

 

成約率が50%向上した

新規案件数が10倍に増えた

たった1か月で売上が4.6倍になった

 

 

上記の成果を導いたプログラムにご興味をお持ちの方は、ご連絡をいただければと存じます。

売上に関する課題はすべて解決できるようになるでしょう。

すでに8,816人の営業が飛躍的に向上させました。

 

 

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今日は「現状を変えるにはどうすればよい?」というテーマに触れてみました。

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行動創造理論第一人者
レゾンデートル株式会社代表取締役
齋藤英人

自らが開発した「行動創造理論」を活用し企業研修、公開講座、ビジネス講演など年間100回以上登壇をしており、大手企業や成長企業を中心に営業力向上と売上拡大に力を注いでいる

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