今日は
「日本企業のイノベーション」
というテーマに触れてみたいと思います。
①平成30年間で日本が過ごした時間
②実は日本はイノベーション大国
③なぜ日本企業からイノベーションが消えたか
平成最後という企画で
「30年間を振り返る」
という番組も非常に多いですね。
著名な経営者に
「平成はどんな時代でしたか？」
と質問するような企画もありました。
実際にはこの間
「日本のGDPは横ばい」
という結果が出ています。
なぜこの結果になったかというと
「イノベーションが起こらなかった」
というのが1つの要因だと思います。
では
「日本はイノベーションを起こすのが苦手」
ということなのでしょうか？
「世界に最も影響を与えたガジェット」
という記事があります。
（アメリカTIME誌2106年5月）
1位はiphone
です。
ただ20位までに
「日本の製品が7つ」
入っています。
TOP10にも
「3つ（2位、4位、10位）」
入っています。
この結果を見れば
「日本はイノベーション大国」
と言っても良いでしょう。
ただし
「80年代までの製品」
しかありません。
ここ20年は世界的な
「イノベーション製品」
を生み出せていないのかもしれません。
その要因は何でしょうか？
売上が伸びなくなると
コスト削減
効率化
にシフトしていきます。
また企業が成長すると
「コンプライアンス」
に縛られるようになります。
こういう状況だと
「失敗ができない」
という雰囲気になるでしょう。
このような制約がある状態で
「新しいモノ」
は生み出せるでしょうか？
当然、心理状態も
「自由な状況ではなく、管理されている」
という感覚になるでしょう。
制約はある
失敗はできない
この状況で
「イノベーションを起こせる人」
というのは相当な強者です。
またこの時代でに大企業を選んだ人は
「安定志向」
が強いと言えるでしょう。
安定志向強い人であればなおさら
「イノベーションは起こせない」
となるでしょう。
先日の記事でも書きましたが
のように、反対を押し切れるパワーが必要です。
また
「アイデアのほとんどが最初は失敗する」
ということも歴史が教えてくれています。
大企業の景気が上向いてきているこのタイミングで
「もう一度失敗出来る環境」
を作ることが大切なのかもしれません。
ただいきなりその環境を与えられても戸惑うでしょう。
まずはこれまでとは少し違った
「少しとがったチャレンジ」
の機会を創出していくことが必要かもしれませんね。
レゾンデートルでもオープンイノベーションプログラム
「ONEPIECEプロジェクト」
で貢献できればと考えております。
今日は
「日本企業のイノベーション」
というテーマに触れてみました。
レゾンデートル株式会社 ～行動創造理論～
齋藤
著者
行動創造理論第一人者
レゾンデートル株式会社代表取締役
齋藤英人
自らが開発した「行動創造理論」を活用し企業研修、公開講座、ビジネス講演など年間100回以上登壇をしており、大手企業や成長企業を中心に営業力向上と売上拡大に力を注いでいる
