ほとんどのマネージャーが間違えている「満足の反対は不満ではない」

2021.03.03

 

今日は
「満足と不満の公式」
というテーマに触れてみたいと思います。

 

 

<index>

①満足と不満の関係をご存じですか?

②ビジネスにおいて満足と感じるのは5つの要素

③不満の5つの要因はこれだ!

 

 

■満足と不満の関係をご存じですか?

 

「満足⇔不満」

 

 

2つの言葉は対義語として使われます。

 

 

満足の反対は不満である

不満の反対は満足である

 

 

上記のことは
「言葉」
としては当たり前のことです。

 

 

しかし
「ビジネスの場面」
でも同じでしょうか?

 

 

よく見ると見ると
「満足の反対は不満」
ではないことがわかっています。

 

 

どういうことでしょうか?

かなり多くのマネージャーたちが間違えていることでもあります。

 

 

■ビジネスにおいて満足と感じるのは5つの要素

 

 

まず満足から見てみましょう。

 

 

「自分の仕事が認められた!」

 

 

上記の結果は
「満足」
を得られる状態です。

 

 

しかし、認められなかったからといって
「常に不満な状態」
になるでしょうか?

 

 

決して不満な状態になるとは言い切れません。

 

 

上記の心理はアメリカの
フレデリック・ハーズバーグ教授
の研究で明らかになっています。

 

 

ハーズバーグ教授は
「200人のエンジニアと会計士」
にインタビューをしました。

 

 

その結果
「満足には5つの要因がある」
ことが明らかになりました。

 

 

・達成

・承認

・仕事そのもの

・責任

・昇進

 

 

上記の5つが
「職務満足に大きく貢献」
している要素です。

 

 

上記の5つは更なる特徴があります。

 

 

職務に関する不満を述べたとき
「ほとんど言及されなかった要素であった」
という結果になりました。

 

 

ビジネスでは
「満足の要因が得られなかった」
からと言って不満にはならないということです

 

 

では、どんなことが不満と感じるのでしょうか?

 

 

 

■不満の5つの要因はこれだ!

 

 

「不満の5つの要因」
もみていきましょう。

 

 

・会社の政策や経営方針

・管理

・給与

・対人関係

・作業条件

 

 

上記の5つが
「職務に関する不満」
です。

 

 

しかし上記の要素が
「職務満足を招く事柄」
に現れるのも、極めて稀という結果が出ています。

 

 

つまり人が仕事をするにあたって
「満足と不満は全く別の要素で構成される」
ということです。

 

 

不満要因の根源となっている
「環境を改善・向上」
させても決して満足にはならないということです。

 

 

逆に「満足要因」がすべて失われても
「大きな不満」
にはならないということです。

 

 

経営者やマネージャーは
「不満を取り除けば満足になる」
というのは幻想だと知っておくべきですね。

 

 

社員の満足を上げる

社員の不満を取り除く

 

 

「全く別のアプローチ」ということです。

 

 

全く別の要素と言うことは、撮るべき行動も明らかです。

 

 

この点は
「マネージメントを行う人」
であれば確実に抑えておくべき情報です。

 

 

不満を解消するには
「5つの不満要素を取り除く」
という行動を行う。

 

 

満足度を上げるのであれば
「5つの満足要素を満たす」
ということ動を行うだけです。

 

 

新入社員の採用にも活かせそうですね。

 

 

うちの会社は
「満足と不満は違うものと考えている。科学的に明らかになっているからだ」
と応募者にはっきりと伝えるとよいでしょう。

 

 

そのあとに
「社員の働きっぷりが映っている写真や映像を見せる」
とよいですね。

 

 

見て聞いた新卒の子たちは
「職場環境が整っている」
ことを明確に想像できるでしょう。

 

 

科学的根拠に基づいていることで
「権威性=信頼」
が生まれます。

 

 

さらに
「視覚情報で見せる」
聞き手の脳に、深く刻まれることになります。

 

 

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行動科学に基づいたアプローチなので、結果が出やすくなります。

 

 

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今日「満足と不満の公式」というテーマに触れてみました。

著者

行動創造理論第一人者
レゾンデートル株式会社代表取締役
齋藤英人

自らが開発した「行動創造理論」を活用し企業研修、公開講座、ビジネス講演など年間100回以上登壇をしており、大手企業や成長企業を中心に営業力向上と売上拡大に力を注いでいる

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