社員がトップに対して抱く不満「言っていることがコロコロ変わる」の原因は?

2022.09.20

あなたは意見を変えるべきか?それともこだわるべきか?

 

 

今日は
「新たな情報を手にした時、意見を変えるべきか?」
というテーマに触れてみたいと思います。

 

 

<index>

①社員がトップに対して抱く不満「言っていることがコロコロ変わる」の原因は?

②意見変えるべきかどうかを明確にする「定量的判断の方法」

③変えるべきものとこだわるべきものの結論とは?

 

 

■社員がトップに対して抱く不満「言っていることがコロコロ変わる」の原因は?

 

 

あなたは自分の意見を柔軟に変えるほうですか?

それとも自分の意見に信念をもって貫く方ですか?

 

 

社員がトップに対して抱く不満は
「言っていることがコロコロ変わる」
ということがあります。

 

 

しかし誤解であることが多いのではないでしょうか?

 

 

組織において
「意思決定の重要性」
はヒエラルキーによって異なります。

 

 

マネージャー以下は案件や人に注視する役割です。

経営層は組織に注視する役割です。

触れる情報がそもそも異なります。

 

 

そして
「情報の伝達スピード」と「公開される範囲」
がことなるため、意思決定が異なります。

 

 

本質は一緒だったとしても
「コロコロ変わる」
という印象を抱くのも不思議ではありません。

 

 

■意見変えるべきかどうかを明確にする「定量的判断の方法」

 

 

情報のスピードや範囲によって
「意思決定が変わる」
という点に触れてみました。

 

 

では、新たな情報に触れて
「自身の意思決定を変えるべきか」
という点についてみていきましょう。

 

 

意見というのは
「主観的で定量的な判断が難しい」
という印象があるでしょう。

 

 

少しでも
「定量的な判断」
が出来れば、今後の意思決定に役立ちそうです。

 

 

定量的に見るためには
「事前確率」と「事後確率」
で組み合わせると良いでしょう。

 

 

事前確率とは
「あなたの仮説の自信度」
を数値化します。

 

 

例えば
「ある新しいプロジェクトを推進するかどうか?」
を判断する場面を想定してください。

 

 

あなたは自分の考えに自信を持っていて
「成功確率を33%」
と評価をしています。

 

 

上記の数値が事前確率です。

 

 

しかしあなたが信頼をしている人が
「新規プロジェクトは絶対しい推進すべき」
と意見を述べます。

 

 

過去の実績や経験から
「あなたはこの人の意見を80%信用している」
とします。

 

 

事前の確率に対して
「新たな情報の信頼度」
を掛け合わせたものが事後確率となります。

 

 

2つを掛け合わせると
「67%」
という数値を導くことが出来ます。

 

 

この数字が事後確率です。

 

 

明確な基準ではないにしても
「意思決定を定量化」
することで判断を決めることが出来ます。

 

 

事前確率も事後確率も主観的であったとしても
「一定の基準を持つ」
ことは意思決定に役立ちます。

 

 

そして基準を共有すれば
「意見がコロコロ変わる」
という印象は持たれなくなるでしょう。

 

 

数値化をした瞬間に人の脳は
「妥当性があるかも」
と判断をするメカニズムがあるからです。

 

 

■変えるべきものとこだわるべきものの結論とは?

 

 

行動計画にを実行するにあたって
「変えるべきものとこだわり続けるもの」
も明確にあります。

 

 

こちらも
「組織の中の基準」
を持つことで、意思統一が期待できるようになります。

 

 

「こだわり続けるもの」

・目的

・目標

 

 

「変えるべきもの」

・方法

 

 

「目的は〇〇で変えない、しかし方法は■■に変える」
というメッセージを出せば良いだけです。

 

 

しかし脳のメカニズムでは
「方法に対して変えない」
ということが良く起きます。

 

理由は同じやり方を選ぶことが
「最も楽だから」
です。

 

 

脳は意思決定の際に省略をし続ける特徴があります。

その結果、昨日と同じやり方を選択することとなります。

 

 

ビジネスで結果が出ない人の特長と言っても良いでしょう。

 

 

「確率による基準を持ち方法を変えていく」
というのが、行動創造理論から導く結論となりそうです。

 

 

■行動創造理論は脳のメカニズムを先回りする

 

私の提唱する行動創造理論は
「科学を基軸とした営業理論」
です。


脳のメカニズムに基づいた行動を体系化したものです。

 

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今日は「新たな情報を手にした時意見を変えるべきか?」というテーマに触れてみました。

 

著者

行動創造理論第一人者
レゾンデートル株式会社代表取締役
齋藤英人

自らが開発した「行動創造理論」を活用し企業研修、公開講座、ビジネス講演など年間100回以上登壇をしており、大手企業や成長企業を中心に営業力向上と売上拡大に力を注いでいる

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