驚きのデータ 経営者が変えなければならないもの

2018.08.03

 

今日は

「仕事への積極的関与」

というテーマに触れてみたいと思います。

 

 

経営者にとっては

「ショッキングな数字」

といえるデータがあります。

 

 

アメリカの

「ギャラップ社」

の広範囲の調査データです。

 

 

「従業員がどれだけ積極的に仕事に関与していないか?」

という調査です。

 

 

さて、どのくらいの割合で従業員が

「積極的に仕事に関与していない」

と思いますか?

 

 

 

 

50%以上が積極的に関与していない

20%が意識的に関与していない

こんな結果になったそうです。

 

 

これは

「年間3000億ドルの生産性の喪失」

に値するとしています。

 

 

フィリピン

マレーシア

シンガポール

の年間GDPに相当する数字です。

 

 

イメージとしては

「アメリカのビジネスパーソン」

のほうが高いモチベーションで仕事をしているイメージがあります。

 

 

そうすると我々の

「日本の企業は??」

ということになります。

 

 

このデータはありませんが

「アメリカの数値より低い」

と考えたほうが良いのかもしれません。

 

 

そうなるとやはり

「マネジメントシステム」

を見直さなければならないのでしょう。

 

 

これまでのマネジメントは

「コントロール」

が主題です。

 

 

決められた方向に特定の方法で実行させる

というものです。

 

 

これは

「ルーチンワーク」

において大量の人が必要な場合のみ有効な手段です。

 

 

しかし今後は間違いなく

「ルーチンワークは機械が行う」

という局面が来ます。

 

 

もうすでにある部分はそうなっている

と言ってもいいかもしれません。

 

 

そうなれば

「マネジメントの方法」

は間違いなく変化させなければなりません。

 

 

私自身も

「人材育成トレーニング」

においてアプローチを変化させる必要があるということです。

 

 

幸いにも

「RDメソッドのベース」

は従来からのものとは異なるものなので、対応力は高いので大丈夫ですが(笑)

 

 

考えなければならないのは、もしかしたらこのメソッドを

「人材育成だけでなくマネジメント領域」

にも拡大する必要があるのかもしれないということです。

 

 

様々な経営者や経営幹部と情報交換をしていきたいと思います。

 

 

経営者や幹部が1つ受け止めなければならないのは

「うちの社員は積極的に仕事に関与している」

というのは幻想かもしれないということですね。

 

 

今日は

「仕事への積極的関与」

というテーマに触れてみました。

 

レゾンデートル株式会社 ~行動創造理論~

齋藤

著者

行動創造理論第一人者
レゾンデートル株式会社代表取締役
齋藤英人

自らが開発した「行動創造理論」を活用し企業研修、公開講座、ビジネス講演など年間100回以上登壇をしており、大手企業や成長企業を中心に営業力向上と売上拡大に力を注いでいる

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