組織を成長させる「結果の検証」~65の失敗から学ぶ~

2018.05.04

 

今日は

「結果と理由」

というテーマに触れてみたいと思います。

 

 

何かを行えば必ず

「結果」

がでます。

 

 

それが

「意図したものか」

「そうではないものか」

当然異なることがあります。

 

 

そもそも

「行動すら起こさない」

ということが問題視されるケースもありますが、今回はそこには触れないでおきましょう。

 

 

行動して

「意図する結果=実際の結果」

となれば

 

「成功」

と言っていいでしょう。

 

 

「意図する結果≠実際の結果」

であった場合は

 

 

「失敗」

と言っていいでしょう。

 

 

昨日は

「出来事に対する解釈」

によって

 

「成功と失敗」

という事実になるというテーマに触れました。

 

 

今日はもう少し違った視点で

「結果の検証」

を考えてみましょう。

 

 

成功と失敗

「どちらにフォーカスを当てるべきか」

ということを考えたことがありますか?

 

 

成功率が

「35%」

だったらどうでしょうか?

 

 

100件訪問して

 

35回の成功

65回の失敗

 

どちらに学びと気づきがあるでしょうか?

 

 

私は

「失敗にある」

と考えています。

 

 

この結果に対して

「65回も学びと気づきを得られた」

と考えるべきです。

 

 

人は

「失敗から目を背けがち」

になると思います。

 

 

うまくいく場合は

「運の要素」

も多分に絡んできます。

 

 

しかし失敗した場合

「必ず自分に理由」

があります。

 

 

営業で上手くいかなかった場合

 

 

聞く姿勢になってもらえなかった

価値を感じてもらうことができなかった

高いと言われてしまった

 

 

など

「いろいろな課題」

が出てくるはずです。

 

 

ここで

「仕方がない」

としてしまった瞬間に成長は止まります。

 

 

必ずこの結果を招いた

「明確な理由」

が存在します。

 

 

結果の検証を行う場合は

 

失敗にフォーカスする

明確な理由で検証を終える

 

ということが非常に大切です。

 

 

なぜ、聞く姿勢になってもらえなかったのか?

 

 

それは

「プレゼンテーション」

に問題があったのか?

 

 

または

「製品の認知度」

に問題があったのか?

 

 

もしかしたら

「自分の第一印象」

に問題があったのか?

 

 

と検証をします。

 

 

ただ

「これでは不十分」

です。

 

 

プレゼンテーションが良ければ

「価値を感じてもらうことができたのか?」

を考えます。

 

 

製品の認知度が高ければ

「本当に高いと言われなかったのか?」

と考えます。

 

 

第一印象が良ければ

「聞く姿勢になってもらえたのか?」

と掘り下げます。

 

 

なぜ?

本当?

これを繰り返し

 

 

「意図する結果にならなかった明確な理由」

をしっかりと出すことが本当に大切です。

 

 

営業チームのコンサルティングをする際には必ず

「1か月の行動検証」

を実施します。

 

 

この時、フォーマットを渡さないで行うと

「できたこと」

だけを報告してくるメンバーがほとんどです。

 

 

できたこと

 

 

これは

「ラッキー」

であったり

 

「今後もできること」

であるのでしょう。

 

 

それよりも

「やろうとしてできなかったこと」

の方が今後にとっては重要です。

 

 

「これだけできました!」

という承認欲求があるのは分かります。

 

 

また、検証を彫り上げていくと最後はすべて

「自分の責任が明確な理由で明らかになる」

ので辛いかもしれません。

 

 

 

しかしビジネスを前に進めるには

「失敗から学ぶ」

ほうが大切です。

 

 

そもそも

「ビジネスは失敗のほうが多い」

のですから

 

「チャンスはたくさんある」

ということになります。

 

 

検証する際は

「失敗を明確な理由で終わらせる」

ということをしてみてはいかがでしょうか?

 

 

今日は

「結果と理由」

というテーマに触れてみました。

著者

行動創造理論第一人者
レゾンデートル株式会社代表取締役
齋藤英人

自らが開発した「行動創造理論」を活用し企業研修、公開講座、ビジネス講演など年間100回以上登壇をしており、大手企業や成長企業を中心に営業力向上と売上拡大に力を注いでいる

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