今日は
「テレビ」
というテーマに触れてみたいと思います。
皆さんは
「テレビ」
をお持ちでしょうか？
1950年代～1960年代は
「三種の神器」
と呼ばれ新しい生活の象徴でした。
そこから50年が経ち、ほとんどの世帯にTVがあるようになりました。
ピークは
「2011年の99.4％」
という数字があります。
TVメーカーにとっては
2003年の地デジ放送開始
2011年エコポイント終了
この期間が
「一番売り上げが良かった」
時期でした。
あれだけ買替需要が進めば
「大きな利益」
を上げていたと考えるのが普通です。
しかし
「利益率は良い」
と言えなかったようです。
それはなぜでしょうか？
もちろん
「競争が激しかった」
ということはあります。
しかし
「同じ家電メーカー以外の企業」
に利益を奪われていました。
それは
「どんな企業」
でしょうか？
ビジネスには
「川上」
「川下」
という考え方があります。
わかりやすく端的に言えば
「川上は仕入れ先」
「川下は販売先」
と考えても良いかもしれません
この時期のTVメーカーは
「両者に利益を奪われていた」
という状況です。
この時期は
「TVがたくさん売れる」
という状況です。
そうなると
「材料が不足する」
ということが起きます。
「供給＜需要」
この形では価格が上がります。
液晶パネルは
「特定企業しか材料を製造できなかった」
このため、仕入れコストは上昇していったということです。
更に
「消費者」
にも利益を奪われていきました。
消費者は
「できるだけ安く買おう」
とします。
そうすると競争に勝つために
「TVメーカーは安く販売」
するようになります。
そうでないと
「競合に顧客を奪われる」
という結果になります。
これが
「消費者が奪う利益」
ということです。
さらに
「販売店」
も利益を奪っていきます。
「販売力があるお店においてもらう」
このためには卸値を安くしなければなりません。
この時期は
「一部の家電量販店」
がものすごいチカラを持っていました。
このような状況で
「利益率」
は決して高くなかったと言えます。
「売れている＝儲かる」
という単純なことではありません。
むしろ
「売れすぎる＝儲からない」
となるケースも市場ではよくあります。
TVメーカーもこの時期に
「ビジネスシステムの変換」
ができていれば、今また違った形になっていた事でしょう。
現在はTV自体が
「ネットに立場を奪われ始めている」
という状況です。
TV普及率
TV視聴時間
これらはどんどん下がる一方です。
また違ったカタチで
「ビジネスモデルの変換が求められる」
という状況です。
市場の変化は
思わぬところから敵は現れる
そして利益を奪っていく
ということです。
企業は常に
「利益をどのように確保するか」
ということを考えなければなりません。
今日は
「市場戦略」
のお話しをさせていただきました。
レゾンデートル株式会社 ～行動創造理論～
齋藤
著者
行動創造理論第一人者
レゾンデートル株式会社代表取締役
齋藤英人
自らが開発した「行動創造理論」を活用し企業研修、公開講座、ビジネス講演など年間100回以上登壇をしており、大手企業や成長企業を中心に営業力向上と売上拡大に力を注いでいる
