今日は
「どんな企業も直面するリスク」
というテーマに触れてみたいと思います。
①日本企業が明日にも直面する危機
②私は関係ない？ということはあり得ない
③リスクはチャンスでもある
昨日の記事は
という内容でした。
上手くいっているときに
「次の手を考える」
ことをしないと必ず危機が来るということです。
では実際に
「日本企業が直面する危機」
とはどんなものがあるでしょうか？
AI
IoT
これらのテクノロジーの発達によって
「失われる仕事が非常に多くなる」
ことは多くのビジネスパーソンが想像できることでしょう。
また
「自動運転」
「配車サービス」
により新車の販売台数も大きく減るでしょう。
日本の根幹となる産業が大きく変わるということです。
自動車メーカーも
「この変化を受け入れる覚悟」
を決めた動きをしています。
当然、周辺産業や部品メーカーも変化を求められることになります。
日本産業に大きな変化が来ることは間違いありません。
「私は自動車産業ではないし・・・」
という方も当然、危機に直面する可能性はあります。
経営リスクは
「経営者や幹部が考えればいい」
と思っているビジネスパーソンもいるかもしれません。
また
中小企業の経営者
小規模事業者の経営者
の方は
「うちは規模も小さいし、お客様だけ見ていればよい」
と考えている人もいるかもしれません。
しかしそのお客様が突然
「資金が豊富な中国企業に買収される」
ことは十分考えられます。
取引を明日から停止されてもおかしくありません。
また
部品調達をしている会社
サービスを支えてくれているパートナー
が外国企業に買われて調達できなくなるというリスクもあります。
そうしたら
「自身のビジネス」
はどうなるでしょうか？
国家や企業が恣意的にビジネスのルールを変える
テクノロジーの利用を進めた国家が市場を席捲する
ことはすぐにでも起きそうな変化です。
むしろ
「すでに起きている」
と言っても良いかもしれません。
人手不足に代表されるような
「組織の内側の危機」
もあります。
永年勤続に見切りをつけ
「社員の大流出」
という危険性もあります。
早ければ
「五輪が契機」
とも言われています。
しかし
「リスクを想定」
しておけば対策ができます。
そしてそれは
「チャンス」
につながります。
私の事業の
「企業研修/人材育成」
において考えれば
人がいなくなる
↓
今いる人の生産性をあげる必要がある
↓
短期間で確実成果につながるプログラムが必要になる
こういうことが想定されます。
社員の数が減る
というのは教育業界にとっては
「市場の縮小」
を指します。
しかしそうなることで
「求めるものが変化する」
ことになります。
私のトレーニングの
「少人数制」
というのがプラスにしか働かなくなります。
まずは継続的に情報収集をし
「リスクを想定する」
ことが必要です。
そして
「それは確実に起こると考え」
対策を準備しておくことが大切です。
今日は
「どんな企業も直面するリスク」
というテーマに触れてみました。
レゾンデートル株式会社 ～行動創造理論～
齋藤
著者
行動創造理論第一人者
レゾンデートル株式会社代表取締役
齋藤英人
自らが開発した「行動創造理論」を活用し企業研修、公開講座、ビジネス講演など年間100回以上登壇をしており、大手企業や成長企業を中心に営業力向上と売上拡大に力を注いでいる
